若年層に広がりつつあるFIREムーブメントに乗り遅れない

経済的自由

ミレニアル世代が支持

最近ミレニアル世代でブームになっているので、日経新聞電子版2021年7月23日でもFIREの記事が出ていました。

同記事では、

・FIREとは何か

・トリニティスタディの4%ルール

・リタイアするのに必要な資産額はいくらか

について述べられていました。

以下それぞれについて考えていきます

FIREとは何か

もちろん、Financial Independence, Retire Early(経済的自立と早期リタイア)ということですが、同記事ではそのイメージを以下のようにかなり適切にまとめています。

給料収入の大半を貯蓄や手堅い投資に回し、必要最低限まで生活費を絞り込んで、40代前後などの早期のリタイアを目指す。退職後もシンプルに暮らし、自分のペースで働けるなら働くことも厭わない。

日本液剤新聞電子版 2021年7月23日

ほぼこの説明で正しいのですが、収入を給料収入だけに頼ろうとすると、高収入や共働きの方を除けばかなり達成は難しいと思います。

給料収入の伸びが限られるこのご時世、FIRE達成には本業以外に副業を持ち、収入の最大化を目指す必要があります。

また「必要最低限まで生活費を絞り込む」とサラリと述べられていますが、ここは結構重要です。

FIRE界隈では「支出の最適化」という言葉で表現され、様々なテクニックが紹介されているものです。

自分が必要と思うものには適切な金額を支出し、不要なものには一切支出しないというメリハリが大事なのです。

FIREを目指す方は長生きすることを前提としているので、中には健康を維持するためのスポーツジム代や歯の定期検診などの費用を必要な費用と考える方もいらっしゃいます。

一方、FIREを目指す方のほとんどが削減に努めるものは固定費(住居・車・保険・通信費)です。

固定費の削減は、最初は面倒でも、一度削減してしまえば生活の質をあまり落とすことなく支出の最適化ができます。

支出の最適化をできるかどうかは、リタイア生活を続けられるかにかかわってくるので重要なのです。

トリニティスタディの4%ルール

同記事では、トリニティスタディの4%ルールは、日本の税制も為替も考慮していないが目安になりそうだと述べています。

この点については、日本の事情を良く知る山崎元さんが楽天証券トウシルの動画の中で、運用利回り5%、税引き後4%について解説しています。

私自身も4%ルールは妥当な目安だと思いますが、より保守的に考えるのならば、運用利回り4%、税引き後3.2%ぐらいでも良いのかなと思っています。

リタイアするのに必要な資産額はいくらか

同記事では、独身で35歳の目標額は約1億2,000万円50歳の場合は約6,200万円50歳妻子ありの場合は約9,900万円としています。

「結構大きめの目標額を出してきたな」と言うのが率直な感想です。

しかしこの試算をした方も、

生活費のパラメーターを変えれば目標額はいくらでも変えられる。生活費を絞り、住宅を安い中古マンションなどにすれば、FIREも意外とリアリティがあるなというのがシミュレーションを終えた感想

日本液剤新聞電子版 2021年7月23日

とおっしゃっています。

まさにその通りで、この試算額にとらわれることはありません。

ネット上にも簡単にシミュレーションしてくれる「逃げ切り計算機」などがありますが、あくまで大まかな目安でしかありません。

また、リタイア後の社会保険料や年金の見込額なども、一度自分で調べてみる必要があります。

人それぞれ事情や考え方が違うので、FIREにいくら必要なのかは自分で計算してみる必要があります。

まとめ

FIREを目指したとしても、実際には達成できないこともあります。

しかしその過程で、支出の最適化の方法を会得し、収入より少ない支出で生活する術を身につけることができます。

また、数千万円単位の資産を形成することができるので、精神的な余裕と経済的な豊かさを得ることもできます。

「会社にしがみつきたくない」、あるいは「60歳を過ぎて、生活のために職を探し続けたくない」と考えるのならば、FIREは価値ある目標です。

今日も良い一日です。ありがとうございます。



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