子持ち家庭のFIREをシミュレーション

経済的自由

シミュレーション結果は

トウシルに、35歳 既婚子供(5歳)ありFIREシミュレーションの記事(2021年8月3日)がありました。

既婚子供ありという設定が私と同じだったので興味を惹かれて読んでみました。

同記事によると、年間生活コストを360万円とすれば、58歳でFIRE達成となり、その時の資産額は4,146万円という結果でした。

今回はこの結果について考えてみます。

9,000万円は無理

まず4,146万円と言う資産額ですが、一般的な4%ルールで計算したものではありません。

4%ルールに従い、年間生活費360万円の25倍だとすれば9,000万円が必要となります。

さすがに9,000万円は常人には無理と考えたのでしょう。

そのため一般的な4%ルールと違って、

・資産は取り崩していき85歳時点で1,000万円以上残っていれば良い

・公的年金を考慮する

という前提で計算しています。



教育費が資産増加スピードを遅くする

片働きとは言え、妻は子供が中学生以降はパートに出て、60~84万円の収入を得ることを前提としています。

しかしご想像のとおり、子供が成長するにつれて教育費は増えていき、大学進学時の49歳から4年間は、妻のパートで何とか切り抜けていくシミュレーションになっています。

画像元:楽天証券 トウシル 2021年8月3日

子持ちのFIREは教育費を考えなければならないので大変です。

我が家もFIRE資金とは別に、子供の教育資金を貯めています。

しかしそれは自宅からの通学を前提として、私立大学文系4年分の学費をカバーする程度でしかありません。

それ以上を子供が望むならば、後は子供本人に奨学金を借りてもらって、なんとかしてもらう予定です。

また子供の小さい家庭では、計画と違い、中学や高校の時に塾に行ったり、あるいは私立に行ったりすることで、さらに大きく計算が狂ってきます。

子持ちのFIREはシミュレーションのとおりにはならない可能性を十分考えておく必要があります。

公的年金を考慮するとは言うけれど

このシミュレーションで気になったのは公的年金です。

まずは受給開始年齢です。

現在35歳という設定では、少なくとも65歳までにあと30年もあります。

50代の私でさえ、年金の受給開始は65歳以降になる可能性を考えています。

35歳の方ならば、年金の受給開始は70歳以降になるのは当然と考えておくべきでしょう。

次に年金受給額です。

30~35年後は、現在よりさらに少子高齢化の影響受けて、年金の所得代替率(現役時代の所得の何%が年金として支給されるか)は下がっていることを前提とすべきでしょう。

そう考えれば、このシミュレーションはちょっと楽観的かなと思います。

画像元:楽天証券 トウシル 2021年8月3日

何とか現実的な目標資産額にするために、そういう計算になっているのでしょうが、自分でFIREプランを考える時には、もう少し悲観的な数字で公的年金を考えるべきでしょう。

まとめ

今回のシミュレーションでは子供1人の家庭でしたが、これが子供2人や3人となればFIRE達成はさらに難しくなります。

FIREを優先するために子供は持たないことを選択する方が増え、少子化がますます進まないためにも、子供を持つ親の負担を大きく下げる政策の導入が望まれます。

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