サイドFIREにいくら必要~4%を使わない場合

経済的自由

4%ルールよりもきびしめの予想で考えてみた

サイドFIREは生活費の一部を労働収入でまかうことを前提で、フルタイムの仕事から離れる、つまりセミリタイアするというスタイルです。

サイドFIREを目指す方々の中では、トリニティスタディの結果から、4%ルールを使うことが定番となっています。

年間生活コストを1とすると4/100=1/25、つまり年間生活コストの25倍の資産を作ればFIREできるとするのが4%ルールです。

資産からの収入が4%ということは、税引前では5%の運用リターンが必要ということです。

5%の運用リターンは、全世界株式に分散投資していれば、統計的には十分達成な運用リターンです。

しかしこの10数年の高いリターンの反動で、次の10数年はもう少し低いリターンになると考えればどうなるでしょう。

税引き後3.2%のリターンで計算してみる

今回は運用リターン4%、税引き後のリターン3.2%で考えてみます。

3.2%の資産収入で、年間生活コストをまかなうには、100÷3.2=31.25 

よって年間コストの32倍でFIREを達成できます(0.75=9ヶ月分の端数は予備費とします)。

年間の生活コスト別にFIREに必要な額は以下のようになります。(カッコ内は25倍の場合)

年間生活コスト 240万円 目標資産額 7,680万円(6,000万円)

        300万円       9,600万円(7,500万円)

        360万円       1億1,520万円(9,000万円)

つまり、25倍の計算との差は年間生活コストの7年分になります。

FIREとなると、ちょっと達成から遠のいた気がします。

ではサイドFIREするとして、毎月の労働収入があるという前提で計算してみましょう。

毎月5万円の労働収入

年間生活コスト 240万円 目標資産額 5,760万円

        300万円       7,680万円

        360万円       9,600万円

毎月6万円の労働収入 

年間生活コスト 240万円 目標資産額 5,376万円

        300万円       7,296万円

        360万円       9,216万円

毎月7万円の労働収入

年間生活コスト 240万円 目標資産額 4,992万円

        300万円       6,912万円

        360万円       8,832万円

いかがでしょう。

毎月の労働収入があれば、サイドFIREは達成できそうです。

ずっと働かなきゃいけないの

現在の年齢にもよりますが、65~70歳以降は年金収入が労働収入に取ってかわります

国民年金だけの場合では、支給率が将来下がったとしても、毎月5万円ぐらいにはなると仮定して計算しています。

厚生年金ならば、支給率が下がっても毎月7万円ぐらいは大丈夫でしょう。

年金制度に不安があるのであれば、もっと労働収入を確保しておき、年金受給後は余裕があれば働けばよいのです。

サイドFIRE達成後何日ぐらい働くのか

7万円の労働収入を得るには、時給1000円だと月70時間働くことになります。

つまり1日7時間働くのならば、10日間働き、残り20日間は休日です。

1日4時間働くのならば、17.5日間働くことになります。

この場合半日働く日が18日、残り12日が休日です。

社会とのつながりを維持しつつ、年金受給まで適度の労働をして生活コストを補填するになります。

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まとめ

4%ルールよりきびしめに見積もっても、適度の労働をすることでサイドFIREのハードルが下がることがわかりました。

それぞれの目標に向かって、あとは実行するのみです。

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